EPS(一株当たり利益)は、会社がどれだけ儲けているのかを知るための、大切な数字のひとつです。この数字は、「純利益」を「株式数」で割ることで求められます。
この記事では、EPSの基本的な理解からその計算方法、具体的な分析の実例、そして投資判断にどのように活用するかを詳しく解説します。
最後まで読んでいただければ、「EPSって大事なんだな」と感じていただけると思います。
EPS(一株当たり利益)とは?
EPSとは、「一株あたり利益」のことを指します。これは、会社が出した儲け(純利益)を、発行している株の数で割って求める数字です。
つまり、1株につき、どれだけ儲けがあるのかを表しています。
この数字を見ることで、その会社がどれくらい儲ける力を持っているのかが分かります。
EPSが高ければ、会社の儲ける力が強いと考えられます。反対に、EPSが低かったり、年々下がっていたりすると、収益が落ちている可能性もあるため注意が必要です。
また、EPSは「株主にとって、どれくらいの儲けが分けられるのか」という目安にもなります。
会社の成績表のような存在ですね。
なお、似た言葉にBPS(一株当たり純資産)という指標もあります。
こちらは「一株あたり、会社の持っている財産がどれくらいか」を表すもので、EPSとあわせて見ることで会社の力をより詳しく知ることができます。
どこに記載してある?
最新のEPS(一株当たり利益)は、さまざまな株の情報サイトで調べることができます。
たとえば、Yahoo!ファイナンスや株探(かぶたん)、または三菱UFJ eスマート証券、マネックス証券といった証券会社のホームページでも確認できます。
中でも「株探」はとても見やすくて人気のあるサイトです。
EPS(一株当たり利益)の計算方法
EPSは、純利益を発行済株式数で割ることで算出されます。
最新のEPSは、株探やYahoo!ファイナンスなどで確認できますので、わざわざ計算する必要はありませんが、一応説明します。
以下の計算式で求められます。
純利益:一定期間に得た利益
発行済株式数:発行している全ての株式数
1. 単純EPSの計算
- 純利益:5000万円
- 発行済株式数:100万株
この場合のEPSは次のように計算されます。
したがって、一株当たり利益は50円となります。
2. 希薄化後EPSの計算
一部の企業では、ストックオプションや転換社債などの潜在的株式が存在する場合があります。これにより、発行済株式数が増加し、EPSが希薄化する可能性があります。
このような状況を考慮するために、希薄化後EPSを計算することが重要です。
- 純利益:6000万円
- 発行済株式数:120万株
- ストックオプションによる潜在的株式数:20万株
この場合、まず潜在的株式数を考慮した発行済株式数を計算します。
総発行済株式数=120万株+20万株=140万株
次に、希薄化後EPSを計算します。
したがって、希薄化後の一株当たり利益は42.86円となります。
EPS(一株当たり利益)の判断方法
ここでは、EPSを見るときに気をつけたいポイントを5つに分けてご説明いたします。
1. 過去の変化を確かめる
まずは、過去にその会社のEPSがどう変わってきたかを見てみましょう。
何年も続けてEPSが増えている会社は、安定してもうけを出している可能性があります。このような会社は、将来も安心して投資しやすいと考えられます。
逆に、EPSが毎年バラバラだったり、下がっているような場合は、業績が安定していないかもしれません。

2. 同じ業界の会社と比べる
次に、その会社のEPSを同じ業界の会社と見比べてみましょう。
たとえば、電気の会社どうし、飲食店の会社どうしなど、同じ分野の会社と比べることで、その会社が「どれくらいがんばっているか」が見えてきます。
もし業界の平均よりEPSが高ければ、その会社は他より儲ける力があると考えられます。反対に、業界より低ければ、なにか改善が必要な点があるのかもしれません。

3. 配当との関係を見てみる
EPSは、その会社が株主に配当としてお金を返すための元になるものです。
利益が多いと、配当にまわせるお金も増えるため、EPSが高ければ「たくさん配当がもらえそう」と期待する方もいらっしゃいます。
ただし、すべての利益を配当に使うわけではありません。会社によっては、未来の成長のためにお金を残す(再投資する)方針をとることもあります。
また、EPSが毎年安定していれば、配当も安定しやすくなります。

配当については、下記の記事からご覧ください。
4. 一時的なできごとに注意する
EPSが大きく上がったり下がったりする理由には、その年だけの特別なできごとが関係していることがあります。
たとえば、会社が持っていた大きな建物や土地を売って利益が出た場合、その年のEPSは一気に高くなるかもしれません。けれども、それは毎年あることではありませんよね。
こうした「特別な利益」や「一時的な損失」があるかどうかを知るには、会社の決算資料などをよく見る必要があります。

5. PER(株価収益率)とあわせて見る
EPSだけでなく、PER(株価収益率)と組み合わせて判断すると、もっと正確にその会社の評価ができます。
たとえば、EPSが高いのにPERが低い会社は、「今の株価がわりと安いかもしれない」と考えることができます。
逆に、PERがとても高いと、「期待されすぎていて、値段が高すぎる」こともあります。

PER(株価収益率)については、下記の記事からご覧ください。
EPS(一株当たり利益)の実例
EPS(一株当たり利益)について、具体的な実例を用いて解説します。
1. 実例1: 株式A社のEPS分析
・発行済株式数: 1億株
・2021年: 純利益300億円、EPS3.00円
・2022年: 純利益350億円、EPS3.50円
・2023年: 純利益400億円、EPS4.00円
・2021年から2022年:+16.67%
・2022年から2023年:+14.29%
2021年から2023年にかけて、EPSが毎年増加しています。
同業他社の平均EPSが3.00円の場合、A社のEPSは業界平均を上回っています。A社のEPSが成長している点を考慮すると、競争力が高いと判断できます。
2. 実例2: 株式B社のEPS分析
・発行済株式数:5000万株
・2021年: 純利益100億円、EPS2.00円
・2022年: 純利益250億円、EPS5.00円
・2023年: 純利益200億円、EPS4.00円
・2021年から2022年:+150%
・2022年から2023年:-20%
2022年のEPSの急増は、一時的な要因(特別利益など)が影響している可能性があります。
同業他社の平均EPSが3.50円の場合、B社のEPSは2021年には低かったが、2022年には急上昇し、2023年には再び低下。安定した収益力の評価が難しいと判断できます。
3. 実例3: 株式C社のEPS分析
・発行済株式数:2億株
・2021年: 純利益400億円、EPS2.00円
・2022年: 純利益420億円、EPS2.10円
・2023年: 純利益440億円、EPS2.20円
・2021年から2022年:+5%
・2022年から2023年:+4.76%
EPSが安定して増加しています。
同業他社の平均EPSが1.80円の場合、C社のEPSは業界平均を上回っています。安定した成長を見せる企業として評価できます。
EPS(一株当たり利益)のよくある質問
Q1. EPSはどのように使われますか?
EPSは、会社がどれだけ儲けているかを見るための数字です。
この数字を使って、ほかの会社と比べたり、株を買うかどうかの判断に役立てます。また、株の値段が高いか安いかを調べる「PER(株価収益率)」の計算にも使われます。
Q2. 高いほど良いのですか?
大抵の場合、EPSが高いほど会社の儲ける力が強いと考えられます。
そのため、投資家には人気があります。ただし、EPSだけでなく、その会社がこれから伸びるかどうかや、同じ業界の他の会社とくらべてどうかも見ることが大切です。
Q3. マイナスになることもありますか?
はい、あります。
会社が赤字(儲けよりも損のほうが大きい状態)になったときは、EPSがマイナスになります。これは、赤字の金額を株の数でわって計算されるためです。
Q4. なぜ変わるのですか?
EPSは、いくつかの理由で変わります。
たとえば、会社の儲けが増えたり減ったりしたときや、新しく株を出したときなどです。また、会社がどのようにお金を使っているか、売上の変化、景気の動きなども影響します。
Q5. 希薄化後EPSって何ですか?
希薄化後EPSとは、これから新しく株が増えるかもしれない場合を考えて計算した数字です。
たとえば、社員がもらう「ストックオプション」や、借金の代わりに株に変えられる「転換社債」があると、将来の株の数が増えることがあります。
そのとき、1株あたりの儲けがへるので、それも含めて計算したのが「希薄化後EPS」です。
Q6. 配当金にはどんな関係がありますか?
EPSは「会社がどれくらい儲けたか」を表す数字で、配当金は「その儲けの中から株主にわけるお金」です。
EPSが高い会社は、たいてい配当金をしっかり出せる力があります。ただし、会社がこれからのためにお金を使いたいと考えている場合は、配当を少なくすることもあります。
まとめ
EPS(一株あたり利益)は、会社の儲ける力を知るための大事な数字です。
計算はシンプルで、「儲け ÷ 株の数」で求められます。
EPSが高いと、投資家には人気が出やすくなりますが、それだけで決めるのではなく、会社の成長の様子や、他の会社との比べ方などもあわせて見ることが大切です。