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PBR(株価純資産倍率)とは?目安や計算方法、判断方法について詳しく解説

2024年6月28日

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PBR(株価純資産倍率)とは?基礎知識と株価の割高・割安を見極める方法

株式投資を行う際に、企業の価値を評価するための指標は数多く存在します。その中でも「PBR(株価純資産倍率)」は、財務状況や資産価値を理解する上で重要な指標の一つです。

この記事では、PBRの意味や計算方法、そしてその判断方法について詳しく解説します。

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PBR(株価純資産倍率)とは?

PBR(株価純資産倍率)とは?

PBR(株価純資産倍率)とは、株価がその企業の純資産(簿価)に対してどれだけの価値があるかを示す指標です。

英語で「Price Book-Value Ratio」の略で、日本語では「株価純資産倍率」と呼ばれます。

投資家にとって、株式の割高・割安を判断する重要な要素となります。

重要な指標の一つですが、他の財務指標や市場の動向も合わせて総合的に判断することが大切です。例えば、PER(株価収益率)ROE(自己資本利益率)なども考慮に入れると良いでしょう。

バリュー投資や成長株を見極めるのに重要な指標にもなります。

バリュー投資については、「バリュー投資の基本!割安株の見つけ方と失敗しない投資のコツ」からご覧ください。

成長株については、「有望な成長株を見極めるための7つのポイント!初心者でもできる銘柄選びのコツ」からご覧ください。

どこに記載してある?

最新のPBRは、株の情報サイト(Yahoo!ファイナンス株探)、証券会社サイト(松井証券auカブコム証券)など、株関連のサイトならどこでも確認できます。

目安は?

一般的に、PBRの目安は以下の通りです。

  • 1倍以下:株価がその純資産以下で取引されていることを意味します。これは市場がその企業の成長性や収益性に対して低評価している可能性があります。
  • 1倍以上:株価がその純資産を上回っていることを意味します。これは市場がその企業の成長性や将来の収益性に対して高評価していることを示しています。

PBRの適切な目安は、業種や企業の特性によって異なります。成長性の高い企業や特定の業種では、高めのPBRが妥当な場合もあります。

PBR(株価純資産倍率)の計算方法

最新のPBRは、株探Yahoo!ファイナンスなどで確認できますので、わざわざ計算する必要はありませんが、一応説明します。

基本的な計算式

PBRは以下の式で計算されます。

PBR(株価純資産倍率)の計算方法

例えば、ある企業の株価が1,000円で、一株当たり純資産(BPS)が500円である場合、その企業のPBRは2倍となります。

これは、株価が純資産の2倍で取引されていることを意味します。

PBRの計算には、株価と一株当たり純資産(BPS)を知る必要があります。

これらの情報は、企業の財務諸表や株価情報サイトで確認することができます。

YAHOO!ファイナンスのBPS

Yahoo!ファイナンスだと、参考指標のところに記載しています。

一株当たり純資産(BPS)は、純資産を発行済み株式数で割ったものです。

BPSの計算式は以下の通りです。

BPSの計算方法

純資産は、財務諸表から確認できます。発行済株式数は、企業が市場に発行している全ての株式の数です。決算書や企業の公式発表で確認できます。

具体的な計算例

ある企業の財務状況が、総資産: 500億円、総負債: 200億円、発行済み株式数: 1億株の例で説明します。

まず、純資産を計算します。

純資産=総資産−総負債=500億円−200億円=300億円

次に、一株当たり純資産(BPS)を計算します。

BPSの計算方法

この場合、一株当たり純資産(BPS)は3000円となります。

次に、この企業の株価を使ってPBRを計算します。

株価が4500円の場合、

PBRの計算方法

この場合、PBRが1.5ということは、株価が純資産の1.5倍で取引されていることを意味します。

PBR(株価純資産倍率)の判断方法

PBRは、主に以下のような場面で判断されます。

  • 割安か割高判断
  • 同業他社との比較判断
  • 成長と成熟企業の比較判断
  • 財務健全性の確認

それぞれについて詳しく見てみましょう。

割安か割高判断

PBRが1を下回る場合、その企業の株価は純資産よりも低く評価されていることを意味し、割安と判断されることがあります。

一方、PBRが1を上回る場合は、株価が純資産よりも高く評価されていることを示します。

同業他社との比較判断

同じ業界内の企業同士のPBRを比較することで、どの企業が相対的に割安か割高かを判断する材料になります。

例えば、同じ業種のA社が1.5倍、B社が0.5倍だった場合、B社が割安と判断され株価が上がる可能性があります。

成長期待や業績の安定性なども考慮することで、より精度の高い投資判断が可能になります。

成長と成熟企業の比較判断

成長企業の場合、将来的な収益増加が期待されるため、PBRが高くなる傾向があります。逆に、業績が低迷している企業はPBRが低くなることがあります。

例えば、PER5倍と高くても成長期待がある場合は、株価が上がる可能性があります。

財務健全性の確認

純資産がしっかりとした企業かどうかを確認することも重要です。

PBRが低い企業でも、財務健全性が高ければ、投資リスクは低くなる可能性があります。

逆に、PBRが低くても財務健全性に問題がある企業は、高いリスクを伴う可能性があります。

PBR(株価純資産倍率)の注意点

PBRを活用する際には、以下の点に注意する必要があります。

  • 一時的な要因の影響
  • 業種ごとの適正PBR
  • 株式数の変動
  • 資産の質の違い
  • PBR単独での判断

それぞれについて詳しく見てみましょう。

一時的な要因の影響

短期的な株価変動や一時的な要因によって大きく変動する可能性があります。

例えば、経済全体の不況や業界特有の問題が発生した場合、一時的にPBRが低下することがあります。このような一時的な変動に惑わされず、長期的な視点で評価することが重要です。

業種ごとの適正PBR

業種や市場の状況によって異なりますが、一般的には1倍を基準に考えられます。1倍を下回ると割安、1倍を超えると割高と判断されることが多いです。

製造業や資本集約型の業種では、資産(工場や設備など)が重要であり、1前後が一般的とされています。1より低い場合、株価が純資産以下で取引されていることになり、割安と見なされる可能性があります。

サービス業や技術集約型の業種では、ブランド価値や知的財産が重要であり、高め(2~3以上)でも適正とされることがあります。

高いPBRは、成長性や収益性が市場から評価されていることを示します。

株式数の変動

自社株買いや新株発行など、株式数の変動もPBRに影響を与えます。

株式数が変動すると、1株あたりの純資産(BPS)が変わるため、PBRもそれに応じて変化します。

資産の質の違い

PBRは純資産を基に計算されますが、資産の質には大きな違いがあります。

例えば、製造業の企業とサービス業の企業では、保有する資産の種類や流動性が異なります。

製造業は工場や機械設備などの有形資産を多く保有しますが、サービス業は無形資産(ブランド価値や知的財産権など)が多くなることがあります。

無形資産は評価が難しいため、PBRの計算において注意が必要です。

PBR単独での判断

PBR単独での判断は危険です。他の財務指標(例えば、PERROE)と併用して、総合的に企業の価値を評価することが重要です。

複数の指標を組み合わせることで、より正確な投資判断が可能となります。

PBR(株価純資産倍率)のよくある質問

PBRに関するよくある質問とその回答をまとめました。

Q1.高いのはどういう意味?

PBRが高いということは、株価が純資産に対して高く評価されていることを示します。市場がその企業の将来性や収益性に期待している可能性があります。

Q2.低いのはどういう意味?

PBRが低い場合、株価が純資産に対して低く評価されていることを示します。

市場がその企業の将来性や収益性に疑問を持っている可能性がありますが、一方で割安な株として投資機会と捉えることもできます。

Q3.マイナスになることはある?

マイナスになることは通常ありませんが、純資産がマイナスになる場合はPBRの計算自体が成立しません。

純資産がマイナスになるのは、負債が資産を上回っている状態を意味し、非常に深刻な財務状況を示しています。

Q4.PBRが低い企業は良い投資先?

低い企業は割安とされることがありますが、それだけで判断するのは危険です。

業績不振や将来の成長が見込めない場合、低PBRのまま株価が上がらないこともあります。徹底的なリサーチが必要です。

Q5.日本株と米国株の違いはある?

一般的に、米国株は成長性や収益性に対する期待が高いため、日本株よりもPBRが高い傾向にあります。これは、米国市場が新興技術やイノベーションを重視する投資家が多いからです。

日本株は伝統的な産業が多く、安定性を重視する投資家が多いため、低めに設定されることが多いです。

まとめ

PBRは、企業の株価がその純資産に対してどれだけの倍率になっているかを示す重要な指標です。投資家にとっては、株価が割安か割高かを判断するための一つの目安となります。

しかし、PBRだけに依存せず、他の指標や業界特性も考慮して総合的に評価することが大切です。

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